0から7歳くらいまでに（3歳児健診などで）発見できれば弱視は改善しやすいが、大人の弱視は目の機能が未発達のまま完成しているため難しい。個人差があるが、5から6歳までであれば眼鏡や視能訓練などにより殆どの回復は可能である。 左右の視力に格差がある弱視にはアイパッチ治療などがある。
幼児期 [編集]
「不同視弱視」などの例では、片眼が見えていないのは生まれつきであるために、本人も親もそのことに違和感を覚えず気付かないまま成長してしまうことが多い。そのため、弱視であることを小学校の入学健診ではじめて知る場合も少なくない。治療の有効年齢は5から6歳までなので小学生からでは治療を受けても一生弱視になる可能性が非常に高くなる。
保険機関の対応 [編集]
弱視の治療には眼鏡を使用するのが殆どであり、いわば眼鏡は治療用器具である。当然、弱視が完治すれば必要なくなるが、その過程では回復度合いを見てレンズの度数を何度も変える必要がある。乳幼児期は眼鏡等の扱いが不慣れなため眼鏡を壊してしまったり、なくしたり、レンズが傷ついたりと、何度も買い換える必要があり、また乳幼児用のものは特殊レンズであるため通常価格の数倍の金額で購入しなければならなかった。
2006年4月より乳幼児の弱視治療の眼鏡等（コンタクトレンズも含む）に対する保険適用が実施されているが、それまでは保険者の判断により保険適用にばらつきがあり、保険適用される例は極めて少数であったため、弱視の子供を持つ親の負担は大きかった。
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弱視治療の眼鏡等の保険適用が実施されたとはいえ、適用される年齢が9歳まで、適用回数も年齢によって年1?2回に限られるほか、不同視弱視治療に必要なアイパッチには適用されないなど、現状に即していないと指摘する声もある。さらに無条件適用が実施される2006年4月以前に適用されていた人の場合、眼鏡等代金のうち、一般的な医療費と同じ70?80％が支給されていたが、度数変更などで新たに適用を受ける場合、新制度では支給額の上限が決められているため、眼鏡等の金額によっては、これまでの支給額より下回る可能性もある。
教育 [編集]
1960年代まで、弱視の児童・生徒は盲学校へ入学させられ、しかも、将来はあん摩さんか鍼医さんになるしか進路はないということで、子どものうちから指先の感覚を磨くために、点字による授業を強制されていた。そのため、団塊の世代以上の弱視者では、自転車でマッサージの出張治療ができるほどなのに、すみ字（視覚によって認識する普通の字）が全く読めない人も多い。
1970年代半ばころから、普通の公立学校でも、弱視者を受け入れるところも増えているが、交友関係や部活動などでついて行けない生徒もあり、盲学校へ戻ってしまう生徒もいる。盲学校側でも、弱視者に対する配慮、とくにすみ字による教育には、関心を持っているが、現在ほとんどの公立盲学校が、1学年あたり生徒数が2，3人という状態では、全盲と弱視を分けて教育するのは無理で、理想的な弱視教育の環境は整っていない。
社会生活 [編集]
日本の視覚障害者の中では弱視が一番多く、7?8割。矯正ができないため日常生活を送る上で支障が多いが、その割に障害者としての認知度は低いといわれる。
生活には拡大鏡などを使用する。パソコンにも弱視者の使用に配慮し、拡大鏡機能がついているオペレーティングシステムがある。 テキストを音声で読み上げるアプリケーションも存在する。